将来性のある仕事とそうでない仕事の格差が今後拡大していくと予想されています。
しかもそんな状況がすでにビジネスシーンのさまざまな現場で見られるようになっています。

例えばある企業内で人員が減っていく職種と増えていく職種が見られ、人員配置に大きな変化が生じているケースが見られます。
人材採用の面でも職種によっては採用を見合わせる一方で需要が伸びる職種の採用枠を拡大するといった動きも見られているのです。
代表的な例としては事務職や警備員の仕事の採用が減少する傾向が近年進んでいます。
どちらもAIやシステムの導入によってカバーできる職種のため、人材コスト削減の対象になってしまっているのです。

ですから将来性のある仕事・ない仕事とは特定の企業や業種のことだけでなく、いち企業内でもはっきりと明暗が分かれるのです。
これは就職・転職の際に大きな影響を及ぼすでしょう。

例えばあるあるとしては自分が採用された後に同じ職種・部署に新しい人材が入ってこないケース。
入社して何年も勤務して経験を重ねているのにいつまで経っても後輩ができず「新入り」扱いされてしまいます。

また、将来性が期待できない職種に就職したため、昇進や昇給のチャンスが得られずキャリアプランを描けないケースなども見られます。
こうしたケースでは将来仕事を失うリスクは少ないかもしれませんが、企業内で将来性が見込めないと判断された職種で働くことでいろいろな不都合を抱えてしまうことになります。
就職・転職活動を行う際にはこうしたビジネスシーンの現状を踏まえた上で慎重に職探しを行っていく必要がありそうです。